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有料老人ホームの種類

老後の住まいとして最もポピュラーな「有料老人ホーム」ですが、実はいくつか種類があることをご存知ですか。有料老人ホームは、シニアの方が生活しやすいように入浴や排泄のサポート、食事の提供、洗濯や掃除など、日常生活で必要な支援を行なってくれる施設。

近年、高齢化社会が進むに連れて、有料老人ホームは介護の必要性や自立度合いによってさまざなタイプの施設が増えてきています。そこで、ここでは大きく4つに分類してその特徴についてまとめてみました。

住宅型有料老人ホームとは

住宅型有料老人ホームは「特定施設入居者生活保護」の指定を受けていないため、施設内では介護スタッフが常駐しておらず、介護が必要な場合は外部のサービスを利用する必要があります。施設内では、自宅の延長として高齢者が住みやすい空間を提供しており、主なサービス内容は食事の提供と清掃や洗濯、買い物代行といった日常生活のサポート緊急時の対応

介護付有料老人ホームよりも軽度の要介護や要支援の認定を受けた方、ある程度自立している状態の高齢者向けの介護施設となっています。1施設の定員数は少ないながらも、年々利用者の需要が多くなり急増しているタイプの有料老人ホームで、入居者自身が必要な時に利用したい介護サービスだけを選んでサポートしてもらうというスタイルが人気!

施設によっては、入居者同士が楽しめるようなイベントや、サークル活動を積極的に行っているところもあるので、入居者の性格やライフスタイルに合った環境が選べるのも魅力となっています。

サービス利用のメリット

  • 入居者の希望や状態に合わせて必要な介護サービスが受けられる
  • 高齢者が住みやすい住環境になっているから安心
  • 自宅にいるのと同じ感覚で生活することが可能
  • レクレーションなどを行うための設備が整っている

一般的な費用の目安

初期費用は0~数千万円、月額利用料は8万~25万円程度。施設のエリアや立地条件はもちろんのこと、実施しているサービスや設備環境などの状況によって費用に大きな差があるのが現状です。外部の介護サービスを利用する際に別途料金が発生するため、介護レベルによって費用に変動あり。

入居基準

施設によって異なるものの、原則として60歳以上で自立から要介護の方までが対象

介護付有料老人ホームとは

都道府県から老人福祉法の定める基準を満たしている「特定施設入居者生活介護」の認定を受けた施設で、有料老人ホームの中では最も数が多く、一般的に「老人ホーム」と呼ばれているのはこのタイプのもの。さらに細かく分類すると、介護保険制度で要介護1以上の方を入居対象とした施設が「介護専用型」、要介護認定を受けていない方でも入居可能な施設を「混合型」と呼んでいます。

最近では、ニーズに合わせた特徴のある施設が急速に増えており、選択肢の幅が広がってきたことから、入居までに長期間待機するといったことも少なくなってきています。原則として施設設備は全館バリアフリーとなっており、食事や入浴、排泄といった生活支援はもちろん、身体の回復を図るリハビリや毎日の生活が豊かになるよう、さまざまな介護サービスを受ける事が可能。

介護付有料老人ホームでは、要介護の入居者3人に対して介護スタッフは1人以上の配置と義務づけられているため、介護スタッフが24時間常駐しているところも特徴のひとつとなっています。

サービス利用のメリット

  • 24時間体制で介護サポートが受けられる
  • 介護レベルが変化しても継続可能
  • 介護環境がしっかりと整っていて安心
  • 医療サービスが充実している

一般的な費用の目安

初期費用は0~数千万円、月額利用料は10万~30万円程度。施設のエリアや立地条件、提供しているサービス内容や介護設備の充実度、スタッフの数などの状況によって費用に大きな差があるのが現状です。認定を受けている施設では、入居者の介護レベルによって介護保険が適用されるため、介護サービス料は1割の自己負担が定額となっています。

入居基準

施設によって異なるものの、原則として65歳以上で要介護1以上の認定を受けた人

サービス付き高齢者向け住宅とは

自宅に代わる新たな高齢者の住まいとして、このところ増えてきているシニア向けのバリアフリー構造の賃貸住宅で、通称「サ高住」と呼ばれています。まだ数年前に制度が作られたばかりの新しい形態の住居システムですが、明確な基準に基づき居室の広さは25m2以上の床面積とバリアフリー化を義務付けており、都道府県ごとに認可・登録された施設なので安心。

ある程度の自立した生活が送れる方や介護レベルが軽度の方にとって、介護付きや住宅型の有料老人ホームと比較するとリーズナブルな価格帯のところが多いので、一般的な賃貸を借りる感覚で自由に選べるところが魅力。高齢者のための安否確認や生活相談サービスがあり、住み心地もよくシニアが借りやすいという特徴も持っています。

共有スペースを利用した施設内の活動なども充実しており、ライフスタイルを豊かにする目的としても注目されています。

サービス利用のメリット

  • 高齢者が契約しやすい賃貸住宅
  • 他の介護施設にはない自由な生活を継続することが可能
  • 入居条件のハードルが低く、介護認定の無い健常者の方から要介護の方まで入居出来る
  • 一時的な利用も可能だから便利
  • 入居時の初期費用が抑えられる

一般的な費用の目安

初期費用は0~数百万円、月額利用料は10万~20万円程度。賃貸借契約となるので、入居一時金に代わりに敷金・礼金制となるため初期費用が抑えられ、ほとんどの場合は退去時に返金されます。ただし、入居する施設によって前払い金の返還等の基準が異なるため、契約時にチェックしておきましょう。

入居基準

施設によって異なるものの、原則として60歳以上で自立している方と軽度の要介護の方が対象

グループホームとは

認知症と診断された高齢者のための介護ケアを行う住まいで、専門スタッフと一緒に共同生活を行いながら自立した生活をサポートすることで、認知症の症状を緩和させる目的があります。常駐しているスタッフは、認知症の入居者に対しての接し方やサポートの仕方など正しい知識を持った人が対応してくれるので安心。

基本的に医療面でのケアや治療などは行っていないので、慢性疾患を持っている方や重度の認知症の方は受け入れて貰えませんが、最近では重症化の入居者も受け入れ可能な施設も作られています。1グループホーム当たり1もしくは2ユニットと定められており、1ユニットの定員は5人以上9人以下と決められています。

これは少人数のアットホームな環境が入居者にとって、穏やかな日常生活を過ごせるためと、長期間生活するうちに入居者同士や施設スタッフとも理解し合える関係性を築ける人数だと考えられているからです。グループホームの運営方針などは色々とあるので、複数の施設を比較しておくことが大切です。

サービス利用のメリット

  • 少人数でアットホームな介護が受けられる
  • 常駐しているのは認知症専門のスタッフだから安心
  • 認知症の進行を緩やかにすることが出来る

一般的な費用の目安

初期費用は0~数百万円、月額利用料は15万~30万円程度。部屋タイプや食事の内容、要介護レベルで費用が異なります。

入居基準

施設によって異なるものの、原則として65歳以上で要支援2または要介護1以上の認定を受けた認知症の方で、施設と同じ地域内に住民票があること

目的別大阪の有料老人ホーム一覧

費用が良心的

設備が充実

医療体制が
整っている